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2018.12.12

【合理的環境主義者の視点】これからの省エネ政策のありかたは?

一般社団法人 産業環境管理協会 月刊「環境管理」 Vol.54 No.12 (2018) に掲載

  • 杉山 大志
  • 研究主幹
    杉山 大志
  • [研究分野]
    資源・エネルギー、環境

はじめに

 1973年の石油ショックを受けて、日本では省エネ政策が強化された。さらに、1997年の京都会議以降は、省エネは温暖化対策の主要な手段とも位置づけられた。省エネは、適切に進めるならば、国の生産性を高めると同時に、海外へのエネルギー依存を減少させ、CO2の削減にも寄与する、いわゆる3E*1の同時達成を可能にする。しかしもちろん、過度にコストがかかるならば、正当化はできない。

 本稿では、日本の省エネ政策について、概要と効果、および将来への見通しを述べる。・・・


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これからの省エネ政策のありかたは?PDF:1.8MB


*1 エネルギー安定供給(Energy security)、経済効率性の向上(Economic Efficiency)、環境への適合(Environmental)

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