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コラム・メディア掲載

すべてのコラム一覧

  • 2019.02.21

    自由主義 弱者淘汰は宿命?

    小林 慶一郎

     歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリ氏は話題の書「ホモ・デウス」で、テクノロジーの発展によるディストピア(反理想郷)のビジョンを描いて警鐘を鳴らしている。  人類のごく一部の富裕層が人工知能(AI)とバイオテクノロジーの力で超人類(ホモ・デウス)にアップグレードされ、現生人類のまま取り残された大多数の…  全文を読む

  • 2019.02.20

    「金融老年学」という新たな研究課題

    小林 慶一郎

     高齢化が加速する中で、いま、金融業界や大学において重要性が認識され始めた問題として、認知機能が衰えた高齢者の金融資産を誰がどう管理するか、がある。  もともと高齢の顧客が多い証券会社などの金融機関にとっては切実な問題である。大学の研究者には金融の実態変化は分からないので、むしろ現場が苦労している…  全文を読む

  • 2019.02.18

    トランプ時代に求められる「時間の経済学」

    小林 慶一郎

     この二年間、トランプ大統領の顔をテレビやネットのニュースで見ない日はない。思い返すと、彼が大統領になるまで、アメリカ大統領がほぼ毎日トップニュースになるような状況は日本では考えられなかった。今日がいかに異様な時代かがわかる。  自由で開かれた市場経済の原則や、人々の多様性に対する寛容さという従来…  全文を読む

  • 2019.02.18

    国連"小農" 宣言 (1)汚された宣言

    山下 一仁

     最近、世界の潮流は大規模農業ではなくて小農尊重だという主張を聞く。  JA農協の機関紙・日本農業新聞(2018年12月19日)は、国連で小農宣言が可決されたと報じ、社説で「世界の家族農家と農村で働く人々、それを支える協同組合にとって歴史的」で、「世界の潮流に背を向け、市場原理に染まる我が国の官邸…  全文を読む

「マクロ経済」コラム一覧

  • 2019.02.19

    MFO司令部要員派遣を機に考える日本の国際平和協力

    本多 倫彬

     2月12日に防衛大臣によって、陸上自衛隊の隊員数名を、シナイ半島に展開する軍事監視ミッション「多国籍監視軍(Multinational Force and Observers)」司令部に派遣することが発表された。  平和安全法制で定められた「国際連携平和安全活動(国連の統括しない平和活動への協力…  全文を読む

  • 2019.02.19

    日系人受け入れたデンバー

    宮家 邦彦

     この原稿は米西部ロッキー山脈麓にあるデンバー市内のホテルで書いている。昨年はインディアナ州とワシントン州で在米「日米協会」関係会合の講演を行ったが、今回はそのコロラド州版だ。デンバーは標高1マイル(1609メートル)で年間晴天300日という自然の美しい町だが、今回は筆者の行いが悪いのか、到着早々…  全文を読む

  • 2019.02.05

    大坂Vに思う「日本人」とは

    宮家 邦彦

     テニスの全豪オープン女子シングルス決勝を、テレビをつけたり消したりしながら見ていた。筆者が見始めるとなぜか大坂なおみ選手が劣勢になるからだ。心配で見ていられずテレビを消すと、その間に彼女は盛り返す。ところが再びスイッチを入れると、また負け始めるから不思議だ。4回目に見たところでようやく試合は終わ…  全文を読む

  • 2019.01.23

    中東の蟻地獄に陥る米国

    宮家 邦彦

     先日、旧知の米国知識人とゆっくり話す機会を得た。「日本の外交安保関係者は楽天的すぎないか? トランプ政権を甘く見たら、手痛いしっぺ返しが来るぞ!」と、のたまう。「ふーん、そうかな」。筆者はこう反論した。「確かに今のワシントンは昔の米国ではない。でも、中東その他地域の米外交はめちゃくちゃではないか…  全文を読む

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