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2011年 研究領域・テーマ：資源・エネルギー・環境

地球温暖化抑制に向けた中長期のエネルギービジョン構築

プロジェクトリーダー
プロジェクトメンバー 　・　 　・　 　・　
外部協力メンバー 氏田博士（東京工業大学 特任教授）、藤井康正（東京大学 教授）、小宮山涼一（東京大学　助教）、他
プロジェクト概要 地球温暖化抑制のため世界が共有できる目標を作成する。気候変動の科学とエネルギー工学モデルに基づいて得られる、世界全体最適化によるエネルギー・ベストミックスを世界で協調して実現を図るべきことを提案する。
（１）温室効果ガスの濃度安定化に代わる地球温暖化抑制のための新しいコンセプト「オーバーシュートシナリオとゼロエミッション」に基づいて、二酸化炭素の排出制約下で世界全体の最適エネルギー構成をエネルギーモデルによる長期シミュレーションによって求める。
（２）中長期にわたる、先進国と発展途上国の排出曲線、エネルギー投資総額と省エネルギーメリットを検討して、国際協調で温暖化抑制に取り組むシナリオを作成する。
（３）経済成長と環境を両立させる再生可能エネルギー・原子力エネルギー・化石燃料のコストバランスに基づくベストミックスの上に、それを実現可能とする中長期にわたるエネルギー技術の開発と普及の仕組みを提言する。
（４）先進国と途上国の削減コストと省エネコストを検討し、世界全体の削減目標を達成するための、国際協力と途上国支援について検討する。
上記の研究成果に関して、国際シンポジウムを主催し、欧米・中国の専門家との対話を行って、気候変動の科学、エネルギー環境の技術、普及の仕組みについてのコンセンサスを求め、目標を共有することに努める。

海洋資源エネルギーの開発と利用に関わる研究

プロジェクトリーダー
プロジェクトメンバー 　・　
外部協力メンバー 尾崎雅彦（東京大学 教授）、多部田茂（東京大学 准教授）、早稲田卓彌（東京大学 准教授）、山崎哲生（大阪府立大学 教授）、古庄幸一（ＮＴＴデータ　特別参与）、高島正之（元三菱商事 副社長）、谷口正次（資源・環境戦略設計事務所代表）、村木豊彦（米国ＡＴＴ代表）、上之門捷二、他
プロジェクト概要 海洋立国を実現するため、海洋産業の創出と海洋産業立国における安全保障について研究する。
（１）海洋新産業の創出ステップ
　①　誘導する政策と法整備
　②　産業技術の基盤整備
　③　民間による起業と公的資金による支援
　④　国際競争力の確立と国際協力の実行
を具体的な海洋産業に即して案画する。対象を昨年度の海底油田と熱水鉱床に関わる研究から、今年度はレアアース・レアメタルに関わるコバルト・リッチクラストと海流エネルギーを対象に検討を行う。
（２）排他的経済水域の開発と利用に関する安全保障の在り方
排他的経済水域における我が国の資源に関わる権益の確保と海洋産業の安全確保に必要な体制と規模、および法整備について検討する。また開発をめぐる近隣国との対話と国際協力の可能性についての在り方、さらにグローバルなリーダーシップの在り方を検討する。
以上の検討結果を提言の形にまとめ、国際シンポジウムを開催して、アジアと欧米の専門家との対話とともに、提案する。

東シナ海の海洋環境保全に関する研究

プロジェクトリーダー
プロジェクトメンバー 　・　
外部協力メンバー 多部田茂（東京大学 准教授）、他
プロジェクト概要 地球温暖化に代表される環境・エネルギー問題を解決するには、海洋が大きな役割を果たす。しかし、鉱工業の開発や都市化などの人間活動が海域に環境負荷を与え、環境許容量を超えると、新たな環境問題が発生する。このようにして、国際海域である東シナ海の海洋環境は悪化の一途をたどり、環境を修復して保全するには、日中共同の長期にわたる取り組みが不可欠であるが、現在海洋環境に関する日中間の動きはほとんどない。一方、日中間海洋問題に関する問題は多岐にわたり、その対話はまず海洋環境保全に関する共同研究から始め、海洋の利用と開発に関する対話と共同研究に発展させて行くことを射程にいれて進めて行く。
昨年度から実施中の既存の観測データの収集・整理・解析を進め、東シナ海海洋環境と汚染の実態を顕在化させ、日中の専門家間でこれを共有する。同時に、汚染浄化と環境保全計画を立案するために共同研究の枠組みを構築する。東京大学とも共同研究を行い、また中国の専門家も加えた研究グループを作って、これをリードし、冷え切った日中の海洋問題への共同の取り組みの流れを作る。CIGS日中フォーラムにて、この共同研究と成果報告を行い、海洋問題の対話を始め、全体のフレームを提言する。

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